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病院概要

病院の概要

名称 公益財団法人東京都医療保健協会 練馬総合病院
所在地 東京都練馬区旭丘1-24-1
電話 03-5988-2200(代表)
03-5988-2290(予約・診療問い合わせ)
03-5988-2246(健診)
FAX 03-5988-2250
公益財団移行日 平成24年4月1日
開設日(新病院) 平成18年12月30日
創立日 昭和23年3月15日
開設者 公益財団法人東京都医療保健協会
理事長 柳川 達生
院長 柳川 達生
建築概要 地上5階 地下1階 延べ床面積 10556㎡
病床数 223床(一般病床)
診療科目 内科、小児科、外科、消化器外科、整形外科、脳神経外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、漢方内科、循環器内科、循環器外科、放射線科、リハビリテーション科、麻酔科、病理診断科、救急科
付属施設
  • 健康医学センター(健診センター・治験センター)
  • 内視鏡センタ-
  • 糖尿病センター
  • 化学療法センター
  • 漢方医学センター
  • 結石センター
  • スポーツ医学センター(健康内科外来・スポーツ外来)
  • 婦人科低侵襲手術センター
  • 脊椎脊髄センター
診療受付
  • 練馬総合病院 午前8:00~11:00 午後12:00~16:00
  • 旭丘診療所(小児科) 午前8:30~11:30 午後13:00~16:30
  • 24時間 救急受付(内科/外科系/産婦人科)
休診日 土曜日、日曜日、祝祭日、年末年始
(急患は24時間365日対応します。)
特殊機能、
重点的対応疾患
1)特殊機能
  • 栄養相談、成人病教室(糖尿病)助産師外来、母親学級、看護体験、訪問看護ステ-ションとの連携
  • 臨床研修指定病院
  • DPC対応:情報システムと業務運用の整備
  • 日本医療機能評価機構認定病院
2)重点的対応疾患
  • 消化器・泌尿器科系悪性新生物(がん)
  • 心疾患・脳血管疾患の診療拡充
  • 糖尿病治療:糖尿病の総合的疾病管理
  • スポーツ医学(健康外来・スポーツ外傷)
  • 内視鏡手術の積極的推進(外科・整形外科・泌尿器科・産婦人科・脳外科等)
  • 内視鏡治療(早期癌に対する粘膜切除術やポリープ切除術など)
  • HIV患者の受け入れ
  • その他、 災害時後方医療施設
  • リハビリテーションの充実、早期リハビリの中心にした体制
3)質保証室
この部署は一般企業ではありますが、病院では設置は稀です。当院では安全確保、医療の質向上を重点に置いています。 専従の職員を配置しております。
4)安全確保
建物・病棟および新生児室出入口はICカードでチェックしており、セキュリティ対策を講じております。また、すべての出入口および通路に監視カメラを設置しております。
最新医療機器
  • MRI
  • CT
  • 3次元超音波診断装置(胎児の立体撮影が出来ます)
  • マンモグラフィー
  • 骨塩定量測定装置
  • 内視鏡機器(経鼻内視鏡、ハイビジョンを用いた内視鏡等)
  • 内視鏡下手術(外科・泌尿器科・産婦人科)
  • 衝撃波結石破砕装置
  • 脊椎用顕微鏡(ナビゲーションシステム)
  • 脳外科用顕微鏡(ナビゲーションシステム)
  • MEDシステム(Micro Endoscopic Discectomy)
    *円筒レトラクターと硬性内視鏡を用いた最新の脊椎内視鏡下手術
医療情報システム
  • 電子カルテシステム・DWH(Data WareHouse)
  • 安全確認システム
  • 画像ネットワ-クシステム
  • 地域医療情報連携システム
機関指定
  • 救急病院等を定める省令第2条第1項の規定に基づく救急病院
  • 東京都指定二次救急医療機関
  • 公益財団法人東京都医師会指定医師研修機関
  • 保険医療機関
  • 難病医療費助成指定医療機関
  • 労災指定医療機関
  • 労災保険二次健診等給付医療機関
  • 東京都感染症診療協力医療機関
  • 東京都感染症入院医療機関
  • 被爆者一般疾病医療機関
  • 東京都肝臓専門医療機関
  • 指定小児慢性特定疾病医療機関
  • 結核予防法第36条第1項の規定による指定医療機関
  • 東京都災害拠点連携病院
  • 基幹型臨床研修病院
  • 生活保護法及び中国残留邦人等の円滑な帰国の促進並びに永住帰国した中国残留邦人等及び特定配偶者の自立の支援に関する法律に基づく指定医療機関
研修施設
  • 日本感染症学会研修施設
  • 日本東洋医学会研修施設
  • 日本病理学会研修登録施設
  • 一般社団法人日本臨床腫瘍薬学会がん診療病院連携研修病院
  • 日本消化器内視鏡学会指導施設
  • 日本眼科学会専門医制度研修施設
  • 日本外科学会外科専門医制度修練施設
  • 日本消化器外科学会専門医修練施設
  • 日本消化器病学会専門医制度認定施設
  • 日本循環器学会専門医研修施設
  • 日本泌尿器科学会専門医教育施設
  • 日本皮膚科学会認定専門医研修施設
  • 日本内科学会認定医制度教育関連病院
  • 日本糖尿病学会認定教育施設
  • 日本がん治療認定医機構認定研修施設
  • 日本産科婦人科内視鏡学会認定研修施設
  • 日本女性医学学会専門医制度認定研修施設
  • 日本麻酔科学会麻酔科認定病院
  • 日本脳卒中学会一次脳卒中センター
  • 東京都脳卒中急性期医療機関認定
  • 日本薬剤師研修センター研修会実施機関
  • 薬学生実務実習受入施設
  • 日本脊椎脊髄病学会脊椎脊髄外科専門医基幹研修施設
  • 日本脊椎脊髄病学会椎間板酵素注入療法実施可能施設

当院は、厚生労働大臣の定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。

入院基本料・看護要員の配置について

入院基本料1 223床
内訳:2階病棟61床、3階病棟49床、4階病棟57床、5階病棟56床

看護要員の配置について

  • 日勤帯(8時30分~17時30分)
    看護職員ひとりあたり7名以内を受け持たせていただきます。
  • 夜間帯(17時30分~翌8時30分)
    看護職員ひとりあたり17名以内を受け持たせていただきます。

入院診療計画、院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制、意思決定支援及び身体的拘束最小化について

当院では、入院の際に医師を始めとする関係職員が協同して患者さんに関する診療計画を策定し、入院診療計画書を7日以内に文書によりお渡ししております。また、厚生労働大臣が定める院内感染防止対策、医療安全管理体制、褥瘡対策、栄養管理体制の基準を満たし、意思決定支援(ACP〔人生会議〕)及び身体的拘束最小化の体制に取組んでおります。

当院は入院医療費の算定に当たり、包括請求と出来高請求を組み合わせて算定する「DPC対象病院」となっております。

当院は入院医療費の算定に当たり、包括請求と出来高請求を組み合わせて算定する「DPC対象病院」となっております。

令和8年4月1日現在

医療機関別係数1.3478 (基礎係数1.0451+機能評価係数Ⅰ0.2197+機能評価係数Ⅱ0.0597+救急補正係数0.0233)

入院時食事療養(Ⅰ)について

当院は、関東信越厚生局長に入院時食事療養(Ⅰ)の届出を行っており、管理栄養士又は栄養士によって管理された食事を適時(夕食については午後6時以降)、適温で提供しております。
入院時の食事の負担額は以下の通りです。

区分 自己負担額
(1食あたり)
一般所得者の場合 550円
住民税非課税世帯
の場合(低所得Ⅱ)
270円
住民税非課税かつ所得
が一定基準に満たない
70歳以上の場合
(低所得Ⅰ)
130円

保険外併用療養費に関する事項

当院では、特別室・個室使用料、証明書・診断書などにつきまして、その利用日数に応じた実費のご負担をお願いしております。

室料差額

入院にあたり、特別室・個室利用を希望される場合は別途室料が必要となります。

特別室(2室) 38,500円/日(税込)
個室(シャワー・トイレ有 34室) 22,000円/日(税込)
個室(シャワー無し・トイレ有 5室) 19,800円/日(税込)
有償4床室(15室) 2,750円/日(税込)
  • 詳細については1階医事課受付までお問い合わせください。

180日を超えて入院する場合の別途費用について

入院期間が180日を超える入院については、厚生労働大臣が定める状態にある患者さんを除き、別途費用が必要となります。1日につき2,875円(税込)徴収いたします。

  • 詳細については1階医事課受付までお問い合わせください。

初診時の選定療養について

当院では、初診時の選定療養は3,300円(税込)です。
選定療養とは、厚生労働省により制定された「高度・専門医療を担当する200床以上の病院で、初診時に紹介状をお持ちでない患者さんを対象に自己負担金をいただく」制度です。
再診患者さんの中で症状が安定し、診療所への紹介を受けた患者さんが、かかりつけ医の紹介なしに再受診された場合、あるいは「かかりつけ医」への紹介を当院より申し出たが、引き続き、当院にて診察を希望された場合につきましては、再診料の他に保険外併用療養費として、550円(税込)が必要となります。

外来診療時における予約料について

予約券表記時間から30分以内で診察を始めた場合には厚生労働省に定められた「予約に基づく診察に関する費用」、つまり予約に関する選定療養費として550円(税込)をお支払いいただくことになります。

例)受付票表記の時間が(予約診療時間の目安)10時00分から10時30分の場合
  • 11時までに診察を開始した場合 → 予約料をいただきます。
  • 11時までに病院の都合で診察できなかった場合→ 予約料はいただきません。
    (ただし、検査・処置等のために診察が遅れた場合は除きます)

後発医薬品使用体制について

当院では、患者さん一人ひとりの自己負担軽減、国民の医療費の抑制を考慮し、後発医薬品(ジェネリック医薬品)の使用に積極的に取り組んでおります。
医薬品の供給が不足した場合、処方の変更に関し適切な対応ができる体制を整備しております。供給状況によって投与する薬剤が変更となる可能性があります。変更する場合には患者さんに十分に説明をおこないます。ご質問等がございましたら、医師、薬剤師にお尋ねください。
後発医薬品があるお薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は特別の料金をお支払いただきます。この機会に後発医薬品の積極的な利用をお願いします。

バイオ後続品使用体制について

当院では、後発医薬品同様、自己負担軽減、国民の医療費の抑制を考慮し、バイオ後続品使用に積極的に取り組んでおります。

バイオ後続品とは

バイオ医薬品は構造が複雑なため、全く同じ薬を作ることは難しくなります。そのため、全く同じ構造ではありませんが、多くの試験を行い、先行バイオ医薬品と同じ効果や安全性であることが確認されている薬をバイオ後続品といいます。

オンライン診療について

当院の診療科の一部において、情報通信機器を用いた診療を行っております。初診の場合、向精神薬など一部薬剤が投薬できません(当院は、初診対応はしていません)。また、患者さんの症状に応じて対面診療が必要になります。なお、診療費の他に1回毎に、550円の費用負担が掛かります。

R8.4オンライン診療基準等遵守の確認をするためのチェックリスト

外来腫瘍化学療法診療料1について

当院では、専任の医師、看護師及び薬剤師が院内に常時1名以上配置され、本診療料を算定している患者さんから電話等による緊急の相談に24時間・365日対応できる連絡体制をとっています。また当院にかかりつけの患者さんだけでなく、他の保険医療機関におかかりの患者さんも入院できる体制を確保しています。

実施される化学療法のレジメン(治療内容)の妥当性を評価し、承認する委員会を開催しています。他の保険医療機関及び保険薬局からのレジメンに関するお問い合わせや患者さんの状況に関する相談及び情報提供等に応じる体制があります。

問い合わせ先

03-5988-2290(代表)

  • 連携充実加算
  • 当院で実施される化学療法のレジメン
    別掲「レジメン」をご確認ください。
  • 算定した診療報酬の区分・項目の名称及びその点数又は金額を記載した詳細な明細書を無料で交付しています。(再発行は有料になります)
  • 医療情報取得加算について、当院はオンライン資格確認を行う体制を有し、質の高い診療を実施するための十分な情報(薬剤情報、特定健診情報その他必要な情報)を取得・活用して診療を行っております。
  • 当院では医療DXを推進して質の高い医療を提供できるように体制を整備しています。オンライン資格確認システム等により取得した医療情報等を活用して診療、マイナ保険証の利用や電子処方箋の発行を行う他、電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXにかかる取り組みを、体制が整い次第導入し実施します。
  • 出入口等に手指用の消毒液を設置しています。院内では感染対策のためマスクの着用をお願いしています。発熱患者さんの場合は、診察までの導線を別にしています。

院内トリアージの実施

救急外来では、院内トリアージを行っています。診察前に医師又は看護師が症状を伺い、患者さんの緊急度を判断し、より早期に診察を要する方から優先して診察します。

医科点数表第二章第十部手術通則第5号及び第6号に掲げる手術

厚生労働省が定める手術《医科点数表第2章第10部手術通則の第5号及び第6号並びに歯科点数表第2章第9部手術通則第4号に掲げる手術》の施設基準に係る実績について

別掲「厚生労働省が定める手術の施設基準に係る実績」をご参照ください。

基本・特掲診療料

基本・特掲診療料の一覧を見る

情報通信機器を用いた診療に係る基準
電子的診療情報連携体制整備加算3
継続的に賃上げに係る取組を実施している保険医療機関の基準(入院料減産免除)
一般病棟入院基本料 急性期病院A
救急医療管理加算
超急性期脳卒中加算
診療録管理体制加算1
医師事務作業補助体制加算1 15:1補助体制加算
急性期看護補助体制加算 75:1(看護補助者5割未満・注4に規定する看護補助体制充実加算2)
看護補助体制充実加算
看護職員夜間配置加算 16:1 配置加算1
電子的診療情報連携体制整備加算 1(入院)
療養環境加算
重症者等療養環境特別加算
栄養サポートチーム加算
医療安全対策加算 1 (医療安全対策地域連携加算1)
感染対策向上加算1(注6 抗菌薬適正使用体制加算)
患者サポート体制充実加算
報告書管理体制加算
ハイリスク妊娠管理加算
術後疼痛管理チーム加算
地域支援・医薬品供給対応体制加算1
バイオ後続品使用体制加算
病棟薬剤業務実施加算 1
データ提出加算 2
入退院支援加算 1 (入院時支援加算、地域連携診療計画加算、総合機能評価加算)
認知症ケア加算 2
せん妄ハイリスク患者ケア加算
排尿自立支援加算
地域医療体制確保加算
脳卒中ケアユニット入院医療管理料
臨床研修病院入院診療加算(基幹型)
妊産婦緊急搬送入院加算
重症皮膚潰瘍管理加算
外来栄養食事指導料の注2
喘息治療管理料
糖尿病合併症管理料
がん性疼痛緩和指導管理料
がん患者指導管理料 ハ
がん患者指導管理料 ニ
一般不妊治療管理料
二次性骨折予防継続管理料1
二次性骨折予防継続管理料3
下肢創傷処置管理料
地域連携小児夜間・休日診療料の注2、地域連携夜間・休日診療料の注2及び救急外来医学管理料の注7に規定する院内トリアージ実施体制加算
救急外来医学管理料2及び同注3に規定する救急外来緊急検査対応加算2
小児運動器疾患指導管理料
乳腺炎重症化予防・ケア指導料
婦人科特定疾患治療管理料
小児科外来診療料
外来腫瘍化学療法診療料1
連携充実加算
外来腫瘍化学療法診療料の注9に規定するがん薬物療法体制充実加算
ニコチン依存症管理料
がん治療連携指導料
外来排尿自立指導料
薬剤管理指導料
地域連携診療計画加算
検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
医療機器安全管理料Ⅰ
在宅療養後方支援病院
在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注2に規定する持続陽圧呼吸療法充実管理体制加算
在宅持続陽圧呼吸療法指導管理料の注2に規定する遠隔モニタリング加算
持続血糖測定器加算及び皮下連続式グルコース測定
持続血糖測定器加算(間歇注入シリンジポンプと連動しない持続血糖測定器を用いる場合)
BRACA1/2遺伝子検査(血液を検体とするもの、腫瘍細胞を検体とするもの)
先天性代謝異常症検査
HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定)
検体検査管理加算(Ⅰ)
検体検査管理加算(Ⅱ)
時間内歩行試験
胎児心エコー法
ヘッドアップティルト試験
CT撮影及びMRI撮影
抗悪性腫痬剤処方管理加算
外来化学療法加算 1
無菌製剤処理料
心大血管疾患リハビリテーション料(Ⅰ) 初期加算有
脳血管疾患等リハビリテーション料(Ⅱ) 初期加算有
運動器リハビリテーション料(Ⅰ) 初期加算有
呼吸器リハビリテーション料(Ⅰ) 初期加算有
がん患者リハビリテーション料
後縦靱帯骨化症手術(前方進入によるもの)
椎間板内酵素注入療法
脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
乳がんセンチネルリンパ節加算2
食道縫合術(穿孔、損傷)(内視鏡によるもの)、内視鏡下胃、十二指腸穿孔瘻孔閉鎖術、胃瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、小腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、結腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、腎(腎盂)腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、尿管腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、膀胱腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)、腟腸瘻閉鎖術(内視鏡によるもの)
ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術(リードレスペースメーカー)
大動脈バルーンパンピング法(IABP法)
腹腔鏡下リンパ節群郭清術 側方
腹腔鏡下肝切除術
腹腔鏡下膵腫瘍摘出術
腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
腹腔鏡下仙骨膣固定術
腹腔鏡下子宮瘢痕部修復術
体外衝撃波腎・尿管結石破砕術
尿道狭窄グラフト再建術
胃瘻造設術(経皮的内視鏡下胃瘻増設術、腹腔鏡下胃瘻造設術を含む。)
輸血管理料Ⅱ
輸血適正使用加算
人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
胃瘻造設時嚥下機能評価加算
吸入麻酔又は静脈麻酔による深鎮静(声門上器具又は気管挿管による気道確保を伴わないもの)1
麻酔管理料(Ⅰ)
周術期薬剤管理加算
保険医療機関間の連携による病理診断
病理診断管理加算1
悪性腫瘍病理組織標本加算
外来リハビリテーション診療料
廃用症候群リハビリテーション料(Ⅱ)
造血器腫瘍遺伝子検査
経皮的冠動脈ステント留置術
経皮的冠動脈形成術
大腸CT撮影加算
医科点数表第2章第10部手術の通則5及び6
(歯科点数表第2章第9部の通則4を含む)に掲げる手術
看護職員処遇改善評価料
外来・在宅ベースアップ評価料(1)
外来・在宅ベースアップ評価料(1)の注5
入院ベースアップ評価料
入院時食事療養(Ⅰ)

練馬総合病院は東京都で
戦後はじめて認可された病院です

昭和23年
わたくしたちの病院は、太平洋戦争敗戦後の荒廃の中(昭和23年3月)、地域によい病院が欲しいという、地域住民の情熱によって設立されました。
池袋駅から西武池袋線に乗り江古田駅で下車、当時の周辺環境は直接爆撃を受けなかったおかげで古い木造の家が残り畑が多く、東京都内といえど雑然とした田舎町でした。
病院外観

さつま芋畑を整地した土地に木造2階建て100床の病院が建設され、昭和23年3月25日に開院式を行いました。それが今日の練馬総合病院のはじまりです。
昭和25年 開院当初は「練馬病院」という名称でした。
その後、昭和25年に診療科目が内科・小児科・外科・産婦人科・皮膚泌尿器科・耳鼻咽喉科・眼科の7科になり、労災指定病院になりました。
昭和28年 利用組合出資金を基礎に「財団法人東京都医療保健協会東京練馬病院」へと発展しました。

名実ともに、地域住民による、地域住民のための、地域の病院です。理事、評議員の過半数が地域住民です。現在まで、地域住民や職員の努力により、幾多の苦難の道を乗り越えてまいりました。

結核療養にも力を入れた当時でした

昭和26年
統計では日本人143人に1人がかかっていた結核。
当時はかなり深刻な病気でした。このような医療情勢を受け、結核療養にも力をいれた医療をおこないました。
当時の人々
昭和30年 開院当初は「練馬病院」という名称でした。
東京都職員組合の要望を受け結核病棟を80床に増設し、最も多かった時(昭和32年)には、その病床数は156床を数えました。

総合病院として

昭和37年 「総合病院」としての現在の名称になりました。
地域医療を担うために、総合検査室・解剖室・図書室・病理室・講堂を備え、診療に更に重点を置き医療本来の使命が達成できるような体制を整えました。
昭和45年
病院の敷地を拡大し建物の増改築を行い、鉄筋地下2階、地上7階、245床の建物が生まれました。当時としては画期的かつ機能的な病院として新しい病院が建設されました。
増改築後の病院外観

ナースセンターをオープンカウンター方式に設計したり、各箇所で連絡がとりやすいように各部署ごとに通信網を張り巡らし情報の伝達に努めるなど、今でこそ当たり前のようになっていることですが、その頃としては近代的な高層建築として生まれ変わりました。

新しい医療をめざして

当院では設備・機器の継続的な更新と職員教育を実施して、地域のみなさまによりよい医療を提供できる体制を構築しております。

病院待合
昭和60年 第1次医療法改正による地域医療計画から、経営状況は急速に悪化しました。
昭和61年 CT(コンピュータ断層撮影装置)を導入しました。
平成2年 多様化する生活様式により増加している成人病をいちはやく発見・治療できるように、1日人間ドックを開設しました。
7月、運営委員会を設置し経営改善を検討しました。
平成3年 1月、梅内正雄理事長が死亡退任し、上野定雄理事長が就任しました。
同年3月、飯田修平院長が就任し、組織改革が始まりました。「職員が働きたい、働いて良かった、患者さんがかかりたい、かかって良かった、といえる医療をおこなう」を理念として全職員に明示しました。目指すべき方向を明らかにし、仕組みを再構築し、医療の質向上に務めました。
同年に在宅医療室を開設し在宅医療が必要な地域の患者さんに対しても病院が利用していただけるようになりました。
平成4年 MRI(磁気共鳴診断装置)や、検査システムを導入し更に詳しい診察と早い検査結果の提供ができるようになりました。
平成6年 10月、就業規則を全面的に改定しました。第1条に病院の理念を明記し、病院が望む職員のあり方、働き方を示しました。飯田院長の就任挨拶を、理事会に諮って理念としたものです。
平成8年 医療の質向上活動(MQI:Medical Quality Improvement)を開始しました。質重視の経営、すなわち総合的質経営(TQM:Total Quality Management)の実践に務めています。
平成10年 創立50周年を迎えました。日本医療機能評価機構の認定病院となりました。
平成12年 10月、練馬区病院将来構想の運営主体となるべく、上野理事長が退任され、飯田院長が理事長を兼務しました。
平成13年 1月、病院の理念を、「職員が働きたい、働いて良かった、患者さんがかかりたい、かかって良かった、地域が在って欲しい、在るので安心、といえる医療をおこなう」と改定しました。
残念ながら、練馬区病院将来構想の運営主体に選定されませんでした。
平成15年 9月、新病院構想の実現に向けて皆様のご支援をいただくために、練馬総合病院の設立の原点に戻って、地域の代表という形で林芳男理事長が就任しました。
平成16年 前年の目標達成が不足しているとの反省を込めて、また、地域の皆様の当院への要望やご支援に応えるためにも、再度、現状打破と原点回帰を掲げました。業務全般を見直しするために、情報システムを再構築し、同年2月、厚生労働省の補助金事業として電子カルテを開発し導入しました。

新病院への移転

平成17年 4月、江古田に念願の建設用地を取得し、9月には、新病院建設を着工しました。
平成18年
11月30日に竣工、12月23日に竣工祝賀式、12月30日に移転しました。
新病院外観
平成19年 1月4日、診療を開始しました。
平成20年 病院機能評価再受審、60周年記念事業をおこないました。
平成22年 社会の医療に対する厳しい見方が良い方向に変わり、事業計画も順調に推移しました。
平成23年 3月、適格退職年金制度廃止に伴い、確定拠出年金制度に移行しました。3月11日の、東日本大震災では、エネルギー、特に、電力・石油の確保が大きな課題として浮上し、ガスコージェネレーション非常用発電機を追加設置しました。
8月には、林芳男理事長が逝去され、飯田修平理事長となりました。
10月から、臨床研修棟建設、地域医療情報連携システム構築、改修工事等を実施しました。
平成24年 4月1日、財団法人東京都医療保健協会は、東京都知事より公益財団法人の認定を受け、「公益財団法人東京都医療保健協会」へ移行し、当院は「公益財団法人東京都医療保健協会練馬総合病院」として新たな一歩を踏み出しました。
平成25年 4回目の病院機能評価を受審し、更新認定を受けました。
また、病院および医療の質向上研究所の業績として、原著論文、学会、研究会に多くの報告をした実績が評価され、「医療の質向上研究所」が、同年10月10日付で、文部科学大臣から科学研究費補助金取扱規程の研究機関に指定されました。
平成27年 1月、道路を挟んだ病院の前に、質に関する部署を移転し、「医療の質向上研究所」の看板を掲示しました。
平成28年 2月26日、ココネリホールにおいて、医療の質向上(MQI)活動20年記念式典を開催しました。また、医療の質向上(MQI)活動20周年記念誌と記念DVDを作成しました。また、同時に、病院紹介DVD,看護師募集DVDを新たに作成しました。
3月に日本政策投資銀行のBCM(事業継続マネジメント)評価を受け、Aランクの格付けを頂き、また、ビジョナリーホスピタルに認定されました。
平成30年 5回目の病院機能評価を受審し、更新認定を受けました。
令和2年

4月1日、発熱外来を開設しました。新型コロナウイルス感染症蔓延に伴い、一般外来患者との導線や診察を区別する必要がありました。当初2か月は健診センターで診療しました。


8月、飯田理事長・院長が、院長を退任し理事長に、柳川副院長が院長に就任しました。


12月10日、練馬総合病院旭丘診療所を千川通り沿いの近隣(旭丘1-32-9-1階)に開設しました。

令和3年 1月4日より小児科、漢方内科の一般診療を開始しました。
令和4年

6月28日、飯田理事長が退任し名誉院長に、柳川院長が理事長に就任し院長と兼任となりました。


12月  大規模外壁修繕工事を実施しました。

令和5年

2月 院内連絡手段をPHSからiPhoneに変更、データ共有の充実化を進めました。


3月 第23回日本医療マネジメント学会東京支部学術集会をココネリホールにて主催しました。


5月 蛍光照明をLED照明に更新しました。


6月 日本医療機能評価機構「一般病院2」の認定を更新しました。(3rdG:Ver.3.0、更新6回目)


8月 無痛分娩を開始しました。


10月  第二駐車場を稼働しました。

令和6年

1月 皮膚科外来処置室(局麻処置)の運用を開始しました。


3月 新棟(練総こぶし棟) 改修工事完了、新第二医局を稼働しました。


5月 入退院支援室を開設しました。


5月 インターネット予約を開始しました。(健康医学センター)


6月 耳鼻咽喉科を開設しました。


7月 患者支援棟(旧研修医棟)改築整備し、運用を開始しました。


10月  後払い受付機を導入しました。

令和7年 3月 オンライン診療を開始しました。

3月 電子処方箋の運用を開始しました。
令和8年 2月26日、ココネリホールにおいて、医療の質向上(MQI)活動30年記念式典を開催しました。また、医療の質向上(MQI)活動30周年記念誌を作成しました。